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大阪健康福祉短期大学

教育方針（アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシー）

アドミッション・ポリシー（入学者受入方針）

１　基本理念・目標

　大阪健康福祉短期大学の教育理念では、「健康、社会福祉の諸科学の成果に常に関心を払いつつ、それらと結びついた研究と教育にあたる」、「社会福祉、教育の諸分野の任にあたる人材には、その専門性と倫理性、人格性が問われ、高等教育のなかで養成される事がますます期待されてくるようになるであろう」と謳われている。わが国の福祉・教育を充実させ、文化の発展に寄与できる人材を育てることが使命である。そのために、福祉・教育の現場を担える力量を備えた卒業生を送りだしたいと願っている。
　地域と社会の課題に応えられるように、探求力を養い、問題解決する能力を備えた人材の養成をめざしている。これらの分野でプロフェッショナルとなるために、高い専門性と幅広い教養を身につけて、これからの少子高齢社会の担い手になろうという意欲がある受験生を求めている。

２　求める学生像

　本学の基本理念を理解し、学習を通して上記の目標を達成しようとする意欲ある学生を求めている。各学科の求める学生像を、受験生にも理解できる平易なことばで表現すると、下記のようになる。
＜介護福祉学科I部・II部＞
　(1) 人間が好きで、いろいろな人とかかわりたい。
　(2) 誰かのために、自分を生かしたい。当てにされる自分を発見したい。
　(3) 人間のくらしや社会に興味がある。
　(4) 介護に関心や意欲があり、利用者から学び、成長したい。

＜子ども福祉学科＞
　(1) 子どもが好き、人間が好きで、いろいろな人とかかわりたい。
　(2) 誰かのために、自分を生かしたい。当てにされる自分を発見したい。
　(3) 人間のくらしや社会に興味がある。
　(4) 子どもといっしょに自分も成長したい。

カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成方針）

　本学の教育理念では、「健康、社会福祉の諸科学の成果に常に関心を払いつつ、それらと結びついた研究と教育にあたる」、「社会福祉、教育の諸分野の任にあたる人材には、その専門性と倫理性、人格性が問われ、高等教育のなかで養成される事がますます期待されてくるようになるであろう」と謳われている。この理念を実現するために、特に次のような点に留意してカリキュラムを編成している。

1. 　各学科において、学生に基礎的な学力、学習方法を身につけさせ、知識と技術を学習させて、卒業後、福祉・教育の現場で専門職として役立てる人材を育成する。
   
2. 　各学科とも、国が定めた必修科目の修得に力点を置いているが、問題解決能力や応用 力を養うために、可能な限り独自科目を採り入れて多角的な探求力を養成する。また、 福祉・教育の現場は人間を対象とする職場なので、「日本国憲法」やその他の授業を通じ て職業倫理、人権擁護の精神を身につける。
   
3. 　各学科とも実習をともなう課程なので、実習現場の教育力に負う面がきわめて大きい。 したがって、実習先との連携を密にして、実習指導を重視する。
   
4. 　学生が主体的に学び、自らの課題を見出して解決する能力を身につけられるように、一年次からゼミ形式の授業を置き、少人数で学びあう場を保障している。卒業時には学習の集大成として、研究成果を論文やレポートにまとめて全員に提出させている。所定の期間で身につけた知識や研究を論理的にまとめ、適切に表現できるよう懇切な個別指導を行う。
   
5. 　毎年度カリキュラムについては検討して、見直すべきところは見直し、より適切なカリ キュラムを追求する努力をつづける。
   

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）

　大阪健康福祉短期大学の教育理念では、「健康、社会福祉の諸科学の成果に常に関心を払いつつ、それらと結びついた研究と教育にあたる」、「社会福祉、教育の諸分野の任にあたる人材には、その専門性と倫理性、人格性が問われ、高等教育のなかで養成される事がますます期待されてくるようになるであろう」と謳われている。
　この理念を具体化したカリキュラムを履修し、必要な単位を修得し、所定の課程を修了した者には卒業を認める。卒業までに、学生が以下のような力を獲得できるように指導している。

1. 　所定のカリキュラムを履修することによって、総合的な学力を養い、豊かな人間性を身 につけ、知識と技能を兼ねそなえた専門職として働ける力を身につける。
   
2. 　福祉・教育現場で必要とされる円滑なソシアル・コミュニケーション能力を身につけ、現場では多職種協働によるチームアプローチが必要であることが理解できる。
   
3. 　卒業まで学習に励むことによって、広い識見、洞察力、判断力を養い、どのような事態 に遭遇しても的確な対応ができる能力を身につける。
   
4. 　在学期間中に、講義や演習、論文やレポートの作成等を通じて、わが国の福祉・教育の現情を理解し、高度な教養を求める姿勢を身につける。